農業用倉庫とは？農家が建てるメリットや利用できる補助金について

鋼板パネルや金属サイディングなど、農家の方が利用する「農業用倉庫」には、さまざまな素材や形状があります。農業用倉庫を新しく建てようと思ったとき、気になるのはその費用でしょう。
実は、農業用倉庫を建てる際に利用できる可能性のある「補助金」があるのをご存じでしょうか？ここでは、農業用倉庫の費用相場や利用できる可能性のある補助金などをご紹介していきます。

農家で利用できる倉庫について

まずは、農家で利用できる倉庫について、詳しく見ていきましょう。

農業用倉庫とは？

農業用倉庫とは、その名の通り農家の方がトラクターなどの農業用機械を格納したり、収穫した野菜などを保管したり、仕分けしたりするのに利用する倉庫のことで、一般的にはプレハブ構造でつくられており、家のそばや畑のそばに設置されることが多い倉庫です。

農家での倉庫の用途

農業用倉庫の利用目的としてはさまざまですが、多くは以下のような目的で利用されます。

トラクターなどの農業用機械の格納
野菜の保管や仕分け場
野菜の直売所
休憩室
農機具の保管場所
牧草ロールの保管

基本的には、農家の方が利用する農機具や農業用車両・農業用機械の保管場所として利用されていますが、収穫時期になると収穫した野菜を仕分けしたり、洗ったりする場所としても利用されることが多く、農業用倉庫は農家の方にとってはなくてはならない建物と言えるでしょう。

農家が倉庫を建てるメリット

農業用倉庫を建てるメリットについても確認していきましょう。主なメリットは以下の通りです。

農業の効率化が図れる
収穫した野菜などの保管ができる
作業スペースができる
農業用機械を安全に保管できる
補助金で建てられる可能性がある
オーダーメイドで作れる

それぞれ、確認していきましょう。

農業の効率化が図れる

農業用倉庫を利用することで、農業の効率化を図ることができます。畑の近くに農業用倉庫があることで、一時的に倉庫に野菜を保管することや、農業用資材や器具を置いておくことによって、家まで取りに行かなくても必要なものをそこから取り出すことができます。
また、屋根がある作業スペースにもできるため、突然の雨や強風などでも仕分けや野菜の洗浄、皮むきなど天候に左右されずに農作業ができることもメリットです。

農業用機械を安全に保管できる

そして、農業用機械を年中保管しておけるのも大きなメリットと言えるでしょう。特に寒冷地などでは、農業用機械に雪を積もらせる心配もなくなります。

補助金で建てられる可能性がある

実は、農業経営者が利用できる補助金にはさまざまなものがあり、その年の国の予算や自治体などによって利用できる補助金や助成金の内容は異なりますが、補助金の種類によっては、農業用倉庫を建築する費用負担を軽減させることができたり、農業用倉庫の補填が補助金の対象になったりと、全額負担をしなくても国の補助金を利用して農業用倉庫を建てたり補填できたりすることがあります。

目的に合わせてオーダーメイドで作れる

農業用倉庫の中でも、パイプハウスを利用した農業用倉庫の場合、目的に合わせてオーダーメイドで自由に設計することも可能で、パイプハウスと言っても強風や豪雪に負けない耐久性・強度の強い農業用倉庫を作ることが可能です。
農家が利用する農業用倉庫の目的はある程度決まってはいますが、栽培している生産物によっては農業用倉庫にさまざまな機能性が求められることがあります。そのような場合でも、パイプハウスなどによる農業用倉庫であればある程度自由な設計が可能です。

農家が農地に倉庫を作るときの注意点

最後に、農地に農業用倉庫を作るときの注意点についてご紹介していきます。

農地法の手続きが必要

もし、農地を利用して農業用倉庫を建てる場合には、農地法による手続きが必要になるケースがあります。
例えば、元々農地として利用するはずの土地に農業用倉庫を建てようとした場合、農作物を栽培する以外の目的で利用することになるため、農地法によって農地の転用許可を申請することが必要になります。
ただし、200平方メートル以下の場合には、農業用施設証明さえあれば、許可申請をすることは必要ありません。

建築確認申請の手続きが必要

パイプハウス以外のプレハブなどで建築した場合、建築物に当たる可能性が高いため、建築確認申請が必要となり、建築基準法に適合しているかなど審査を受ける必要があります。

まとめ

ここまで、農業用倉庫の建築について、農家の方が倉庫を利用する目的やメリットなどをご紹介してきました。
農業用倉庫を建てる場合には、場合によっては農地法に基づく申請が必要だったり、建築確認申請が必要だったりするため、農業用倉庫を建てる前にそのあたりを一度確認してから進めるようにしましょう。
建築する前に申請をしなければならないものもありますので、建築を進める前の確認がおすすめです。